「まだはもうなり、もうはまだなり」とは？

投資の世界では、「売買のタイミングがすべて」と言われることがよくあります。しかし、多くの投資家が「売るべきときに売れず、買うべきときに買えない」という経験をしたことがあるのではないでしょうか？

そんな投資家心理を的確に表した格言が、「まだはもうなり、もうはまだなり」です。

この言葉は、「まだ上がる」と思っているときは、実は天井が近く、「もう下がる」と思っているときは、実は底値に近い」という相場の本質を示しています。投資では、「欲」と「恐怖」が判断を狂わせることが多く、その心理に流されると、大きな利益を逃したり、無駄な損失を出してしまうことになります。

では、なぜこの格言が投資の世界で重視されるのか？そして、実際にどのように投資戦略に活かすことができるのか？本記事では、そのポイントを詳しく解説していきます。

「まだはもうなり、もうはまだなり」とは？
1. 投資の世界で使われる理由
「まだはもうなり」— 欲が生む判断ミス
「もうはまだなり」— 恐怖が招く売り時の誤り
なぜ投資家はこの格言に振り回されるのか？
1. 欲と恐怖の心理がもたらす影響
2. 群衆心理と逆張り思考
この格言を投資戦略に活かすには？
まとめ

「まだはもうなり、もうはまだなり」とは？

投資の世界には多くの格言が存在しますが、「まだはもうなり、もうはまだなり」は、特に売買のタイミングを判断する際に重要な教訓として知られています。

この格言を分かりやすく言い換えると、次のような意味になります。

「まだ上がる」と思っていると、実は天井が近い（＝もう売るべきタイミング）
「もう下がる」と思っていると、実は底値に近い（＝まだ売るべきではない）

つまり、「もう少し待とう」「まだいける」と思うときが、実は決断すべき瞬間であることを示唆しています。

投資の世界で使われる理由

この格言が投資の世界で重視されるのは、人間の心理が相場の動きに大きく影響するためです。投資家は、「欲」と「恐怖」の間で揺れ動きながら判断を下します。

例えば、株価が上昇していると、
「まだ上がるだろう」と思って売らずにいるうちに、急落して利益を逃すことがあります。

逆に、株価が下落していると、
「もうだめだ」と思って売却した直後に反発し、後悔することもあります。

こうした投資家心理の裏をかくような市場の動きがあるため、「まだはもうなり、もうはまだなり」は多くの投資家にとって重要な指針となっています。

この格言を理解し、適切に活用することで、欲張りすぎて失敗することや、恐怖に負けて売り急ぐミスを防ぐことができるのです。

「まだはもうなり」— 欲が生む判断ミス

「まだはもうなり」とは、「まだ上がる」と思っていると、実は天井が近づいているという意味の格言です。これは、多くの投資家が経験する「もっと儲けたい」という欲が生む判断ミスを表しています。

たとえば、株価や仮想通貨が急騰していると、多くの投資家は「まだ上がるはずだ」と期待して売らずに持ち続けます。しかし、その期待が最高潮に達した頃には、すでに相場のピークが近づいていることが多いのです。

「まだ上がる」と思っているうちにピークを迎える心理とは？

この現象の背景には、「プロスペクト理論」や「バンドワゴン効果」といった投資家心理の影響があります。

プロスペクト理論（Prospect Theory）：利益を得られる場面では「確実に得をしたい」と思う一方で、さらに利益を伸ばせる可能性があると「もっと儲かるかも」と期待しすぎる心理。
バンドワゴン効果（Bandwagon Effect）：多くの人が買っていると、「自分も乗り遅れたくない」と思い、さらに買いが加速する。結果として相場が加熱する。

こうした心理が働くことで、投資家は「もう天井かもしれない」と考えるのではなく、「まだ上がるはずだ」と思い込んでしまい、適切な利確のタイミングを逃してしまうのです。

過去の市場例：「まだはもうなり」の典型的な失敗パターン

この心理が原因で起こった代表的な市場の例をいくつか紹介します。

① 日本のバブル経済（1980年代後半〜1991年）

1980年代後半、日本の株価と不動産価格は急騰し、多くの投資家が「まだ上がる」と思い続けました。しかし、1991年にバブルが崩壊し、日経平均株価は1989年の最高値（約38,915円）から急落。多くの投資家がピーク時に売ることができず、大きな損失を抱えました。

「まだ上がる」と信じた結果 → 資産が半減・暴落

② ITバブル（1990年代後半〜2000年）

1990年代後半には、IT関連企業の株価が急上昇し、「まだまだ上がる」との楽観的なムードが広がりました。しかし、2000年に「ドットコム・バブル」が崩壊し、多くの企業の株価が暴落。AmazonやYahoo!の株価も大幅に下落し、多くの投資家が高値掴みをしてしまいました。

「まだいける」と信じた結果 → 株価が80〜90%下落

③ 仮想通貨バブル（2017年 & 2021年）

2017年と2021年、ビットコインは急騰し、多くの投資家が「まだまだ上がる」と考えました。しかし、2018年にはビットコインの価格が約200万円 → 約30万円まで急落。2022年も同様に、6万ドルを超えたビットコインが1年後には2万ドル以下に下落しました。

「まだ上がる」と思い続けた結果 → 大きな損失を出す

利確のタイミングを逃さないためのポイント

「まだはもうなり」に陥らないためには、冷静な判断と戦略的なルール設定が必要です。以下のポイントを意識すると、適切な利確（利益確定）がしやすくなります。

① 欲を抑え、「目標利確ポイント」を決めておく

「〇％上がったら売る」と事前に決める（例：＋20%で売却）。
「さらに上がるかも」と思ったら、半分だけ売るなどの方法も有効。
指値注文（あらかじめ設定した価格で売却）を活用すると、感情に左右されずに売れる。

② チャートのサインを確認する

出来高（取引量）がピークを迎えたら要注意（市場が過熱している証拠）。
RSI（相対力指数）が80以上になったら売り時の可能性が高い。
ローソク足の急激な上昇後の反転には注意（大口投資家の売り抜けが始まることが多い）。

③ 「逆指値注文（ストップロス）」を活用する

「○％下がったら自動売却」を設定することで、急落時の損失を回避できる。
例えば「高値から10%下落したら自動で売る」と設定すると、大きな利益を確保しつつ、大損を防ぐことが可能。

④ 群衆心理に流されない

「みんなが買っているから大丈夫」と思わず、一歩引いて市場を観察する。
ニュースで「まだまだ上がる！」という楽観的な情報が増えたら、逆に警戒する。

まとめ：「まだはもうなり」を理解し、適切に利益確定する

投資では「もっと儲けたい」という気持ちが判断を狂わせがちですが、適切な利確のルールを持ち、市場の過熱を見極めることで、大きな損失を避けることができます。

「まだ上がる」と思ったら、一度冷静になって考える。
目標利確ラインを決め、確実に利益を確保する。
市場のサインを見逃さず、「今がピークかもしれない」と疑う視点を持つ。

これらを意識することで、「まだはもうなり」の罠にはまらず、冷静で賢い投資ができるようになるでしょう。

「もうはまだなり」— 恐怖が招く売り時の誤り

「もうはまだなり」とは、「もう下がるだろう」と思って売ってしまうと、実は底値が近く、そこから反発して上昇する可能性があるという意味です。

これは、多くの投資家が陥りやすい「恐怖が招く売り時の誤り」を警告した格言です。相場が急落すると、「このままゼロになるかもしれない」「資産を失いたくない」という恐怖が襲い、焦って売却してしまいがちです。しかし、そのタイミングが実は底値で、売却後に反発して上昇することも少なくありません。

このようなミスは、特に暴落時や市場がパニック状態になっているときに頻発します。相場が下落しているときこそ冷静さを保ち、長期的な視点で判断することが重要です。

「もう下がる」と思い手放すと、そこから上昇することも

投資家が「もう下がるだろう」と思って売却する心理には、「損失回避バイアス」という行動心理が影響しています。人間は利益を得る喜びよりも、損失を回避することに強い執着を持つため、「これ以上下がる前に売ってしまおう」と判断してしまうのです。

しかし、相場が大きく下落しているときは、多くの投資家が同じく恐怖に駆られて売っていることが多いため、実は反発する直前の「底値」であることがあります。これを見極めるためには、冷静な観察と市場データの分析が欠かせません。

特に以下のシグナルが現れる場合、反発が近い可能性があります。

売り注文の急増：パニック売りが収束し始めると、出来高が減少することがあります。
ボリンジャーバンドの極端な拡張：相場が一時的に大きく下落すると、過剰に売られた状態（オーバーソールド）を示すことがあります。

過去の市場反発例：「もうはまだなり」を示す実例

① リーマンショック後の回復（2008年〜2009年）

2008年、アメリカで発生したリーマンショックは世界的な金融危機を引き起こし、株式市場は大暴落しました。日経平均株価も一時は約7,000円台まで急落しました。

当時、多くの投資家が恐怖に駆られ、資産を守るために株式を売却しました。しかし、その後市場は回復し、2009年以降、日経平均は10年間以上の長期的な上昇トレンドに入りました。

このように、「もうだめだ」と思って手放した投資家は、その後の大きな回復相場を逃してしまう結果になりました。

② コロナショック後の急回復（2020年）

2020年、新型コロナウイルス感染拡大によって、世界中の株式市場はパニックに陥りました。ニューヨークダウは1か月で30%を超える下落を記録し、多くの投資家が資産を売却しました。

しかし、各国政府の金融緩和政策や経済支援策などによって市場は急回復し、ニューヨークダウは2020年後半には史上最高値を更新しました。

このとき、「もうだめだ」と思って売却した投資家は、大きな利益を逃したことになります。

③ ビットコインの底値反発（2018年〜2021年）

2018年、ビットコイン価格は約200万円から30万円台にまで急落しました。当時、多くの投資家がパニック売りを行いましたが、その後ビットコインは徐々に回復し、2021年には史上最高値の約700万円を記録しました。

底値で売却した投資家は、この大幅な回復に乗り遅れてしまいました。

長期視点の重要性

「もうはまだなり」を回避するためには、目先の動きに惑わされず、長期的な視点を持つことが重要です。短期的な急落は市場ではよくあることですが、歴史的に見ると、株式市場は長期的には成長し続けてきた実績があります。

長期視点を持つことで得られるメリット

感情に左右されにくい
- 短期的な値動きは予測が困難ですが、長期的には経済成長に伴って株価が上昇する傾向があります。
時間分散投資が可能になる
- 「ドルコスト平均法」などの手法を活用すれば、安値で買う機会が増えるため、リスクを分散できます。
複利の力を活用できる
- 長期投資では、配当再投資や価格上昇によって複利効果が発生します。短期的な利益よりも、長期的な資産増加の方が効率的です。

長期的視点を保つためのポイント

ニュースやSNSの情報に惑わされない
- 急落時にはメディアが過剰に恐怖を煽ることがありますが、こうした情報に振り回されないようにしましょう。
目標を明確にする
- 「いつまでにいくら増やしたいのか」という目標を決めておくことで、感情に流されずに判断できます。
市場データを信頼する
- 感情ではなく、実際のデータを基に判断することが重要です。特に、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などのファンダメンタル指標を参考にするとよいでしょう。
分散投資を行う
- 複数の資産に投資することで、リスクを軽減し、特定の相場の急落による影響を最小限に抑えることができます。

まとめ：「もうはまだなり」を理解し、冷静な判断をする

相場が急落したとき、「もうだめだ」と思うのは人間の自然な反応ですが、その感情が最悪の判断を招くことがあります。
過去の市場例が示すように、「底値」と思われた時点が長期的には絶好の買い場であることも多いのです。

「もうはまだなり」を理解することで、短期的なパニック売りを防ぎ、長期的な視点で資産を増やすことができるでしょう。最も重要なのは、冷静さを保ち、「感情」ではなく「ルール」に従って判断することです。

なぜ投資家はこの格言に振り回されるのか？

投資家が「まだはもうなり、もうはまだなり」の格言に振り回される理由は、投資判断が論理だけでなく、感情や心理に大きく左右されるためです。

「もっと儲けたい（欲）」と「損をしたくない（恐怖）」という2つの感情が投資家の行動を支配し、結果的に相場の天井や底で間違った判断をしてしまうことがよくあります。

「まだはもうなり」 → 欲が強くなり、売り時を逃す
「もうはまだなり」 → 恐怖が強くなり、買い時を逃す

また、市場全体の「群衆心理」によって、相場の動きがさらに加速することもあります。こうした心理的要因を理解することで、冷静な投資判断ができるようになります。

欲と恐怖の心理がもたらす影響

1. 投資家の「欲」がもたらす影響（まだはもうなり）

「もっと上がるはずだ！」という期待が膨らみ、適切な売却タイミングを逃す

相場が上昇すると、投資家は「まだ上がる」と期待し、売却をためらいます。これには以下のような心理的要因が働きます。

① プロスペクト理論（Prospect Theory）

人間は「確実な利益」を好む一方で、さらに大きな利益が得られるかもしれない状況ではリスクを過小評価し、過剰に期待してしまう。
「まだ売らないほうがもっと得をするかもしれない」と考え、結局ピークを過ぎて売れなくなる。

② FOMO（Fear of Missing Out）

「今売ったら、その後もっと上がってしまうのでは？」という不安（機会損失の恐怖）が発生。
他の投資家がまだホールドしているのを見て「自分だけ売るのはもったいない」と感じる。

③ ギャンブル依存症的な心理

「一度大きく儲かった経験があると、次も同じように儲かるはず」という錯覚に陥る。
何度も「もう売るべきか？」と考えているうちに、結局ピークを超えてしまい、利益を失う。

結果：
利益確定のタイミングを逃し、相場が下がり始めたときには「まだ戻るかも」と期待して損失を出す。

2. 投資家の「恐怖」がもたらす影響（もうはまだなり）

「これ以上下がる前に売らなきゃ！」と焦り、安値で売却してしまう

相場が下落すると、投資家は「このままゼロになるのでは？」と恐れ、早く売ろうとします。これには以下の心理が関係します。

① 損失回避バイアス（Loss Aversion）

人間は「利益を得る喜び」よりも、「損をする恐怖」の方が強く働く。
「少しでも損が出たらすぐに売ろう」と考え、底値で投げ売りしてしまう。

② アンカリング効果（Anchoring Effect）

「以前の高値（例：日経平均30,000円）を基準にしてしまい、それより下がるとパニックになる」。
本来の企業価値を冷静に判断せず、単なる価格変動だけを見て売却を決めてしまう。

③ キャピチュレーション（投資家の投げ売り）

多くの投資家が「もう耐えられない」と思い、一斉に売却すると市場が急落。
しかし、その売りが終わると市場は反発することが多く、「底値売り」をしてしまう。

結果：
本当は「買い時」だったのに、恐怖に負けて安値で売却し、相場が回復したときに後悔する。

群衆心理と逆張り思考

投資家は「周りの行動」に影響を受けやすく、群衆心理によって投資の判断を誤ることがある。

1. 群衆心理（Herd Mentality）

市場の動きは、個々の投資家の判断だけでなく、大衆の行動によって大きく変動します。

価格が上昇しているとき → みんなが買っているから安心して買う
価格が下落しているとき → みんなが売っているから不安になり売る

このように、群衆に追随することで、天井で買い、底値で売るという最悪のシナリオになりやすいのです。

例：ITバブル（2000年）

みんながIT関連株を買っていたので「この流れに乗り遅れてはいけない」と思い、多くの投資家が参入。
しかし、バブル崩壊後は「もうダメだ」と思って一斉に売却。
結果、ピークで買い、底値で売るという典型的な失敗パターンになった。

2. 逆張り思考（Contrarian Investing）

逆張り投資とは、群衆とは反対の行動を取ることで、利益を狙う投資戦略です。

「もうはまだなり」 → 逆張りのチャンス

みんなが恐怖で売りまくっているときは、冷静に「今こそ安く買えるチャンスでは？」と考える。
例：リーマンショック後の回復を見越して投資した人は、大きな利益を得た。

「まだはもうなり」 → 逆張りで利益確定

みんなが「まだ上がる」と楽観的になっているときは、実はピークに近い可能性がある。
例：ビットコインが最高値のときに「そろそろ売るべきでは？」と考え、利益を確定できた投資家もいる。

⚠ ただし、逆張りは難易度が高く、初心者にはリスクが大きいので慎重に行う必要がある。

まとめ：「欲」と「恐怖」に振り回されず、冷静な判断をする

「まだ上がる」と思っているときこそ、一歩引いて「本当にそうか？」と考える。
「もうダメだ」と思ったときこそ、本当に売るべきか、それとも安値で買うチャンスかを見極める。
群衆の動きに流されず、長期的な視点を持つことが大切。

「まだはもうなり、もうはまだなり」という格言を理解し、欲と恐怖のバイアスを乗り越えることが、成功する投資家への第一歩なのです。

この格言を投資戦略に活かすには？

「まだはもうなり、もうはまだなり」は、投資家の心理的な落とし穴を避け、冷静な判断をするための重要な格言です。しかし、実際に投資の現場では、感情に流されずに行動するのは簡単ではありません。

この格言を投資戦略に活かすためには、以下の3つのポイントを意識することが重要です。

① 感情に流されないためのルールを作る
② チャートやデータを活用して、客観的な判断をする
③ 「損切り」と「利確」の基準を明確にしておく

これらを実践することで、投資判断のブレを減らし、長期的に安定した利益を得ることができます。

① 感情に流されないためのルール作り

投資で失敗する最大の原因は、「感情で売買すること」です。市場が上昇していると「もっと儲けたい！」という欲が出てしまい、逆に市場が下落していると「このままでは損してしまう！」という恐怖が強くなります。

しかし、これらの感情に従って行動すると、結局「天井で買って、底値で売る」という最悪のパターンに陥ってしまいます。

感情に流されないためのルール作りのポイント

1. 事前に「売買ルール」を決めておく

投資を始める前に、「どの価格になったら買う」「どの価格になったら売る」というルールを決めておく。
例えば、「株価が〇〇円になったら必ず売る」「〇〇％下落したら損切りする」と決めておけば、感情に左右されずに行動できる。

例：「感情を排除する売買ルール」

ルールの種類	例
買いルール	RSIが30以下になったら買う
売りルール（利確）	価格が〇〇円になったら売る
損切りルール	10%下落したら売る

2. 投資の「目的」と「期間」を決める

短期投資・中期投資・長期投資のどれを目指すのか明確にする。
例えば、「3年間保有する」と決めたなら、短期の値動きに振り回されないことが大切。
短期的な値動きに惑わされて売買してしまうと、長期的な利益を逃してしまう可能性がある。

例：「投資スタイルに応じたルール」

投資スタイル	ルールの例
短期投資（数日～数週間）	テクニカル分析を活用し、損切りは5%以内
中期投資（数か月～1年）	業績やトレンドを重視し、損切りは10%以内
長期投資（数年～10年以上）	短期の値動きは無視し、配当や成長性を重視する

② チャートやデータを活用する重要性

市場の動きは感情に流されやすいため、投資家はできるだけデータを基に判断することが重要です。

データを活用することで、感情ではなく事実に基づいた判断ができる。

以下のようなテクニカル指標やデータを活用することで、適切な売買タイミングを見極めることができます。

1. RSI（相対力指数）で「買われすぎ」「売られすぎ」を判断

RSI（Relative Strength Index）は、市場が「買われすぎ」か「売られすぎ」かを判断する指標です。

RSIが70以上 → 買われすぎ → 「まだはもうなり」（そろそろ売り時）
RSIが30以下 → 売られすぎ → 「もうはまだなり」（そろそろ買い時）

RSIを使った売買ルールの例

RSI値	判断基準
70以上	過熱感あり → 売りを検討
30以下	売られすぎ → 買いを検討

2. 移動平均線でトレンドを判断する

移動平均線（MA）は、価格のトレンドを把握するのに役立つ指標です。

短期線（5日・25日）と長期線（50日・200日）を比較することで、上昇トレンドか下落トレンドかを判断できる。

移動平均線を使った判断基準

シグナル	意味
ゴールデンクロス（短期線が長期線を上抜け）	上昇トレンド
デッドクロス（短期線が長期線を下抜け）	下落トレンド